直葬するときの遺体安置の正しいやり方とは?

直葬の痛い安置について

葬儀にはさまざまなやり方があります。
参列者を呼ぶ一般葬もあれば、火葬だけを行う直葬というスタイルもあります。

もし直葬を選ぶのであれば、直葬で必要となる知識をしっておいたほうがいいでしょう。
今回は直葬を行うなら知っておきたい、遺体安置について解説します。

遺体安置ってなに?

遺体安置とは、亡くなった遺体を特定の場所に置くことをいいます。

病院で亡くなった場合には、病院にある霊安室が遺体の安置場所になるでしょう。

また、病院で亡くなったらすぐに遺体を自宅に搬送することもあります。
この場合は、自宅の特定の場所(故人が親しんだ部屋など)に安置をします。

自宅に安置する場所がない場合には、斎場にある安置所を借りることも可能です。
この場合には、施設使用料が1日あたり1〜3万円ほどかかります。

なぜ遺体安置をしないといけないの?

直葬を考えている人は、遺体の安置などせずに火葬式を行えばいいのでは?と思うかもしれません。

もっとも意見ではありますが、じつは日本では法律で亡くなった遺体をすぐに火葬してはいけないことになっているのです。

通夜や告別式を行わない、いわゆる直葬(火葬のみ)のスタイルであれば少なくとも2日間は必要になります。

死亡した日を1日目、その翌日である火葬日を2日目とカウントします。

日本の法律で、死後24時間は火葬することができません(感染症による死亡は除く)。

そのため、逝去した翌日に火葬を行うことになるのです。(直葬にかかる日数より)

ですから、遺体を安置して時間を空ける必要があるのです。

直葬をしたくても、火葬場が空いていない?

直葬は、通夜・告別式をおこなわずに火葬のみを行うスタイルの葬儀をいいます。

経済的な負担が少なく、準備にかかる時間も節約できるので近年は直葬が増えつつあります。

一方で、直葬を行いたくてもスムーズに進まないケースが発生しています。
それは、火葬場が空いていない(埋まっている)ケースです。

地域のよっては、火葬場の予約がいっぱいになってしまい、火葬するまで遺体を長期間安置しないといけない場合があるのです。

そうなると、遺体の保存が大変です。
遺体はそのままにしておくと腐敗してしまうので、ドライアイスを使って安置する必要があります。

もし直葬を行うのであれば、火葬場がしっかりと空いているかを確認しましょう。

そして、万が一のことを考えて葬儀社に相談しておくことをオススメします。
遺体の安置が1週間以上必要になった場合には、葬儀社のサポートがないとむずかしいからです。

まずは簡単な見積もりをとって、直葬に必要な費用などを計算してみましょう。

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