終活にかかる「葬儀費用」を早めに準備しておこう

終活という言葉がブームになっています。

遺品整理、永代供養、寺院、葬儀など準備することが多くて困っている人も多いのではないでしょうか？
そのなかでも「葬儀費用」は費用負担が大きいので、できるだけ前もって準備しておきたいものです。

今回は終活にかかる費用、とくに葬儀費用にスポットを当てて解説します。

【目次】

葬儀の傾向は２つに分かれている

葬式というと、数百万円もの費用をかけて盛大に行われるのが一般的でした。
しかし、最近の葬式は家族葬や密葬など費用をかけずに行われる葬儀が増えてきています。

終活での準備においても、自分が亡くなった場合にどのような葬式を行いたいかを考えることが重要になります。

なぜなら、その葬儀内容によって必要な資金が大きく変わってくるからです。

葬儀は一般葬と家族葬などの２パターンに分けることができます。
それぞれの葬儀費用の相場は以下のとおりです。

一般葬を行う場合には、終活での準備がとくに重要になってきます。
なぜなら、費用の準備はもちろん、参列者のリストアップなどを事前に行なっておく必要があるからです。

終活で葬儀のことを準備しておくと、自分が息を引き取ったあと遺族の負担が軽くて済みます。

自分がどのような葬儀を行いたいかは、終活をするなかで少しずつ決めていくことになります。

しかし、終活で葬儀について決めていくには「どの葬儀社に相談するか？」ということが重要。
なぜなら、葬儀社によって費用や葬儀内容が異なるからです。

さきほど説明しましたが、葬儀の選び方は大きく２つに分けることができます。

一般葬である程度お金をかけるか、あるいは親しい人だけを呼ぶ家族葬や密葬にするか。

自分の信念にもよりますが、最近の傾向としては小規模で簡素な葬儀が増えています。

「なぜ？家族葬が増えている本当の理由とは」でも解説していますが、その理由は以下のとおりです。

たとえば定年を迎えて２０年が経過した８５歳で逝去したとしましょう。
そのときに、会社の同僚や上司に果たして葬儀の連絡をできるでしょうか。

同じ年齢の人ですでに亡くなっている可能性もありますし、存命でも連絡を取ることがむずかしい場合がほとんどです。
平均寿命が延びていることもあり、こうした理由から親族のみの簡易的な葬儀が増えていると考えられます。

以前にくらべると、葬儀にかける費用は全国平均で見ると下がっています。
つまり、葬儀社はそれだけ費用をかけない葬式を行なっているということです。

家族葬や一日葬を扱っている葬儀社が増えたことで、より身近に感じられるようになりました。

日本の葬儀は、全体の３割を「互助会」が占めています。

互助会とは、あらかじめ生前に葬儀費用を積み立てておくタイプの葬儀のことをいいます。

前受金の総額は2兆3000億円にもおよぶと言われていますが、最近は加入者が減ってきています。

その理由は、互助会を解約するときの手数料や追加費用について不明瞭なところが多いからです。

せっかく積み立てをしてきたのに、いざ葬儀をするときになると追加費用が発生したりして、トラブルが増えています。

こうした理由から、追加費用が必要ないイオンの葬儀や、家族葬が流行っているのです。

終活をするうえで、葬儀選びは重要です。
しかし、自分の満足がいく葬儀社をえらぶためには、信頼できる相談相手を見つけましょう。

また費用についても葬儀社によって異なります。
できるだけ複数の葬儀社に相談することが、満足の行く終活にもつながります。

葬儀社の一括見積りを活用すると、効率的に見つけることが可能です。
終活の第一歩として、まずは相談だけでもしてみることをオススメします。